間違っていたのはオンチェーン・ソーシャルだったのか──Baseのクリエイターコイン失敗を考える

Seo Seungchul
4 時間前
読了時間: 14分

シリーズ: 知新察来

◆今回のピックアップ記事：Lucas Tcheyan, "Coinbase Capitulates on Creator Coins in Base Team Shakeup" (Galaxy, 2026年7月17日)

概要：Coinbase傘下のL2チェーンBaseの創設者Pollakが、Base appの責任者から退きチェーン本体に専念すると発表。過去2年進めてきた「オンチェーン・ソーシャルが普及を牽引する」という賭けの失敗を認め、取引・決済・AIエージェントへ再重点化する組織再編を、Galaxy Researchが分析した論評。

Coinbase傘下のL2チェーンBaseが、二年近く進めてきた戦略の一部を公式に取り下げた。創業者のJesse Pollakは、投稿やクリエイターそのものをコインにするという構想を「完全に崩壊した」と評し、取引・決済・AIエージェントへ軸足を移すと表明している。

一つのプロダクトが失敗した、というだけの話であれば、暗号資産業界にありふれた出来事の一つで終わる。だが、この失敗の輪郭をよく見ると、もう少し一般的な問いが浮かび上がってくる。ブロックチェーンという技術は、社会的な対象に価格をつけることに、そもそもどこまで向いているのか。金融で有効だった仕組みを、創作やコミュニティや評判へそのまま拡張してよいのか。

Baseの後退は、その問いに対する一つの答え合わせとして読むことができる。

Baseが認めた失敗

Pollakは、2026年第1四半期を「顔面を殴られたような経験」と表現した。彼が過去2年進めてきた戦略は、二つの仮説の上に成り立っていた。開発者がオンチェーン上に有用なサービスを構築するという仮説と、オンチェーン固有のソーシャル体験が暗号資産の新たな普及を牽引するという仮説である。

前者は当たった。ステーブルコイン、予測市場、パーペチュアル先物といった分野で、開発者によるプロダクト開発は着実に進んだ。後者は外れた。Farcaster、Zora、ミニアプリ、クリエイターコインは、Pollak自身の言葉を借りれば「完全に崩壊した」。

クリエイターコインの基本発想は単純である。投稿、画像、動画といったコンテンツそのものをトークン化し、売買可能な資産にする。従来のソーシャルトークンが、人物やコミュニティ、会員権に価値を結びつけてきたのに対し、この構想は投稿すること自体をコイン発行に直結させた。

失敗の要因は、単一ではない。将来のキャッシュフローや利用権のような、価格の外側にある裏付けを多くのトークンが欠いていたこと。投稿のたびに新しい銘柄が生まれ、有限の資金と注意が無数のトークンへ分散したこと。多くのコインが数分から数時間という短時間だけ激しく取引され、急速に流動性を失ったこと。そして、仕組みを十分理解しないまま参加した利用者が、高値づかみの末に損失を負ったこと。Pollak自身が2025年11月に発行した「$JESSE」も、当初650万ドルの時価総額をつけた後、最大94%下落している。仕組みの推進者自身のトークンでさえ、持続的な価値を保てなかった。

隣の椅子取りゲーム

Galaxy Researchの批判の核心は、クリエイターコインで生じた直接の損失より、その間に失われた機会費用の大きさにある。

現在、暗号資産市場の成長を牽引しているのは、パーペチュアル先物、予測市場、現実資産のトークン化、決済、ステーブルコインといった分野である。だがBaseは、これらのどこでも主導的な地位を獲得できていない。Base上のパーペチュアル取引アプリAvantisが占める建玉は、全チェーン合計の0.1%に満たない。予測市場のLimitlessも、有意な市場シェアを持つには至っていない。

この発表が、Robinhood Chainの発表から約2週間後に行われた点も見逃せない。Coinbaseと同様の個人投資家層を持つRobinhoodが、ほぼ同型のチェーンを素早く立ち上げたことで、Baseがソーシャルやコンテンツコインに資源を割いていた間に失った時間が、より明確に可視化された。

Galaxyが提示する処方箋は「DeFiマレット」と呼ばれる。前は短く、後ろは長い髪型になぞらえ、表側にCoinbaseの使いやすい中央集権型サービスを置き、裏側に許可不要のオンチェーン基盤を隠す。利用者は、自分がブロックチェーンを利用していることを強く意識しないまま、取引や決済、融資機能を使う。この構造が定着すれば、開発者にとって新しいアプリを作る経済的動機が生まれる、という循環である。

さらに、米国で審議中のCLARITY Actの解釈次第では、Baseが十分に分散化されていない場合、非分散型金融取引プロトコルに分類される可能性がある。これは成立前の法案をめぐるGalaxyの見立てであり、確定した法的判断ではないが、証券トークン化市場の成長を取り込むうえで、分散性そのものが技術要件を超えた課題になり得ることを示している。

「金融化」を紐解く

ここまでの経緯は、「ソーシャルに賭けて外れ、金融インフラの分野で出遅れた」という一文に要約できる。だが、この要約だけでは説明しきれない事実が一つある。

同じ暗号資産の世界で、金融とソーシャルを結びつけた別の仕組みは壊れていない。ソーシャルトレーディングは伸びている分野の一つであり、Polymarketは予測市場として機能し、Hyperliquidの運用実績公開も資本を集める仕組みとして働いている。したがって、Baseが踏み外したのは「金融とソーシャルを組み合わせたこと」自体ではない。何を金融化の対象にしたか、という一点である。

本稿の見立てでは、この一点を正確に扱うために、「金融化」という言葉そのものを分解する必要がある。少なくとも三段階に分けられる。

第一に貨幣化。行為や貢献に金銭的な報酬を与えることである。SteemitやHiveの設計はこれに近い。投稿やキュレーションに対し、共通のプラットフォーム通貨から報酬が分配されるが、投稿そのものが独立した銘柄になるわけではない。

第二に資産化。対象に所有権や収益請求権、利用権を設定し、保有可能にすることである。音楽のロイヤルティ、限定的な会員権、二次利用権などは、設計次第でここに含まれる。

第三に市場化・投機化。資産を自由に売買可能にし、価格変動と再販売益への期待を参加動機の中心に置くことである。

BaseとZoraが踏み込んだのは、単なる貨幣化ではない。クリエイターや個々の投稿を資産化し、さらに流動的な投機市場に載せることだった。しかも、資産化した対象が権利や収益ではなく、注目という、現在の関心と将来の買い手への期待だけに支えられたものだった点に、脆弱性の核心がある。

Steemit、Hiveの失敗は、共通の報酬プールをめぐる配分政治が捕捉された問題だった。大口保有者による投票力の集中、相互投票、ボット、報酬狩りである。これは貨幣化の段階に固有の失敗といえる。対してBase、Zoraの問題は、資産化の対象そのものにあった。評価する側がそのまま投資家になり、読者だったはずの人が保有者になる。支持することと賭けることが、同一の行為に折り重なってしまう。

注目という薄いアンカー

金融資産が持続的に価格を保つには、通常、価格の外側にアンカーが必要になる。将来キャッシュフロー、償還請求権、担保、明確な決済条件などである。

一方、良いソーシャルメディアは投稿の増加によって価値を高める。表現の敷居が低いほど、多様な参加者が絶えず新しいコンテンツを生み出し、空間としての豊かさが増す。ところが、投稿一つひとつが独立した資産になると、投稿の増加はそのまま資産供給の増加を意味する。新しい投稿が生まれるたびに新しい銘柄が生まれ、有限の資金と注意は無数のコインへ分散し、市場は薄くなる。

つまり、ソーシャル空間では豊富さが価値を生むが、資産市場では希少性と需要の集中が価格を支える。投稿を増やすほどソーシャルメディアとしては豊かになり、資産市場としては脆弱になる。この緊張は、流動性プールの設計や手数料配分だけでは解消しきれない。

もちろん、Baseの失敗を金融化の設計だけで説明するのは慎重であるべきだろう。プロダクト体験、ユーザー獲得、組織運営、規制環境、市況といった要因も影響した可能性がある。より正確に言えば、社会的対象の投機資産化は、需要不足、供給過多、流動性分散、参加動機の変質を生みやすい構造を内蔵しており、他の実行上の問題と結びついて失敗を増幅したのである。

価格は測るだけでなく変える

市場化の影響は、価格が正しく付くかどうかだけにとどまらない。市場は、対象の意味と参加者の行動そのものを変える。

投稿に固定の報酬がつけば、人はより多く投稿しようとする。投稿そのものに市場価格がつけば、人はその価格を維持し、次の買い手を呼び込み、売却の機会をつくろうとする。面白いものを書く、有益な情報を共有する、他者と関係を築くという目的は、価格を上げる、取引量を増やす、注目を継続させるという目的へ、徐々に置き換えられていく。

市場は既存の価値を中立に測定するだけの装置ではない。参加者に報酬を与える仕組みを通じて、何を価値とみなすかそのものを書き換える。

ただし、この問題を金融だけに限定すべきではない。価格だけでなく、いいね数、フォロワー数、投票数、評判スコア、ガバナンストークンの保有量も、多元的な価値を一つの尺度へ圧縮する点では同型である。したがって、より上位の問題は単なる金融化ではなく、単一尺度化にあると考えた方が見通しがよい。

社会的・文化的領域では、価値はしばしば多元的である。ある投稿は真実性で優れていても娯楽性では劣るかもしれない。ある意見は人気がなくても、長期的には重要な意味を持つかもしれない。これらを一つの価格やランキングに圧縮すると、測定されやすい価値だけが残り、重要な価値が押しのけられる。

単一尺度化という上位の問題

Baseのクリエイターコインは、この還元をもっとも急進的な形で実行した事例である。だが、同じ還元主義は暗号資産の外側にも見慣れた形で存在している。

世論調査における賛成・反対の二値化、投票結果の単純集計は、有権者が抱えていたはずの理由や確信度の濃淡、立場の変化の履歴を、集計の過程で必然的に切り捨てる。ルソーが一般意志という概念に込めた困難、すなわち個々の意志の総和が、そのまま公共の意志になるとは限らないという問題は、形を変えて今も繰り返されている。

この観点に立てば、Baseの失敗を「反金融化」の教訓として読むのは狭すぎる。より妥当なのは「反・単一尺度化」という、一段上位の原理である。価格やスコアを全廃する必要はない。一つのシグナルとして有効な場面は多い。問題は、それを価値全体の代表として扱うことにある。

同時に、市場の外側にある社会関係を理想化することも避けたい。派閥、縁故、権威主義、無償労働の搾取、評価の不透明性は、市場価格がなくても発生する。学術や芸術の世界でも、価格がなくても権力の集中や評価の操作は起きる。市場は特定の問題を解くが、別の問題を生む。非市場的な制度も、別の長所と欠陥を抱えている。必要なのは、市場か非市場かという二者択一ではなく、どの制度がどの問題に適しているかという制度比較である。

制度支援基盤としてのブロックチェーン

Web3の可能性を金融だけに閉じないためには、ブロックチェーンという技術そのものの位置づけを見直す必要がある。

ブロックチェーンが提供するのは、トークン発行機能だけではない。複数の主体が共有する状態を記録し、誰がどの権限を持ち、どのような履歴を経て、どの条件で状態が更新されたかを検証可能にする技術である。この意味でWeb3は、資産を生成し移転するAsset Layerであるだけでなく、制度の一部を形式化し記録し検証する層、いわゆるInstitution Layerになり得る。

ただし、ここで過大評価を避けなければならない。ブロックチェーンは制度そのものではない。制度には、曖昧な事情の判断、例外処理、紛争解決、正統性の形成、現実世界での執行、価値対立の調停が含まれる。これらをコードや台帳だけで処理することはできない。ブロックチェーンが得意なのは、記録、来歴、条件付きの権限、複数主体間の検証、ルールの一部の自動執行に限られる。Institution Layerとは、社会制度をコードに置き換える構想ではなく、制度の特定機能を支える検証可能な基盤と捉えるべきだろう。

そもそも、共有状態を管理するからといって、すべてをブロックチェーンに載せる必要もない。通常のデータベースや電子署名、公開鍵基盤で十分な場合は多い。ブロックチェーンが有力になるのは、単一の管理者を十分に信頼できない、複数主体の間に継続的な利害対立がある、誰でも独立して検証できる必要がある、といった条件がそろう場合に限られる。これらの条件がなければ、ブロックチェーンは高価で複雑な過剰設計になりかねない。

透明性と検証可能性を同義にしないことも重要である。資格や委任、政治的立場、意見の変遷といった情報を恒久的に公開すれば、監視や差別につながり得る。必要なのは全面的な透明性ではなく、必要な主体が必要な事実だけを、必要な範囲で検証できることである。ゼロ知識証明や選択的開示、失効可能な資格証明は、この方向を支える技術群である。

何を選び直すか

Base、Zoraの失敗が示したのは、Web3がソーシャル領域に使えないということではない。示したのは、社会関係をオンチェーン化することと、社会関係を金融資産化することは別だ、というより限定的で重要な事実である。

Farcaster、Lensは社会関係の可搬化を目指す。Steemit、Hiveは貢献への報酬を設計した。Polymarketは外部世界の命題を取引し、コメントを価格発見の補助に置く。

Hyperliquidは検証可能な実績に資本を接続する。Base、Zoraだけが、投稿、人物、注目そのものに個別価格を付けた。この最後の設計だけが、社会的対象と市場対象をほぼ完全に重ね合わせ、創作や交流を支えるはずの仕組みを、短期的な価格上昇を競うゲームへ変質させた。

Web3の金融的な可能性は、依然として大きい。経済的価値だけで測れば、金融は今後も中心であり続けるだろう。だが、その本質を金融だけに限定すると、共有状態、来歴、権限、委任、合意、検証可能性という、より広い制度技術としての可能性を取り逃がす。

必要なのは脱金融化ではない。貨幣化・資産化・市場化・投機化を分けたうえで、どの行為に報酬を与えるべきか、どの権利は資産化できるのか、どの資産に流動的な市場を持たせるべきか、そしてどの価値は一つの尺度に圧縮せず複数の軸のまま残すべきか――これらを対象ごとに選び直す作業である。

Coinbaseが今回認めたのは、一つのプロダクトの失敗ではない。何を市場に載せ、何を市場の外に残すかという選択そのものを、これまで怠っていたという事実である。その選択を引き受け直すところから、次の設計は始まる。

ポイント整理

Baseの失敗は「オンチェーン・ソーシャル全体の失敗」ではない
- 開発者がオンチェーンで有用なサービスを作るという賭けは当たり、ステーブルコイン・予測市場・パーペチュアルは育った
- 外れたのは、投稿そのものを資産にするという、もっと狭い仮説だった
「金融化」は貨幣化・資産化・市場化に分解できる
- 貨幣化(報酬を払う)、資産化(権利を設定する)、市場化・投機化(自由売買と値上がり期待)は別の設計判断
- Base、Zoraは資産化と投機化を、権利ではなく「注目」という薄いアンカーの上で同時に行った
市場は価値を測るだけでなく、参加動機そのものを書き換える
- 投稿に価格がつくと、書く目的が「面白いものを書くこと」から「価格を維持すること」へ置き換わる
- これは価格に限らず、いいね数や投票数など、あらゆる単一指標に共通する現象である
上位の問題は「単一尺度化」であり、政治的意思決定にも同型的に現れる
- 世論調査の二値化や投票の単純集計も、理由や確信度を集計過程で切り捨てる点で、価格の圧縮と同じ機制を持つ
- 反金融化ではなく、反・単一尺度化という一段上位の原理として捉え直す必要がある
ブロックチェーンはInstitution Layerになり得るが、制度そのものではない
- 記録・来歴・条件付き権限・検証可能性を支える基盤であって、紛争解決や正統性の形成は代替できない
- 「必要なのか」を毎回問い、透明性と検証可能性を同義にしないことが設計の前提になる

キーワード解説

【DeFiマレット】

取引所系チェーンの成長モデルとして、Galaxy Researchが提示する概念。表側に中央集権的で使いやすいサービス、裏側に許可不要のオンチェーン基盤を置き、利用者が意識しないままブロックチェーンを利用する構造を指す。前は短く後ろは長い髪型になぞらえた呼称。

【CLARITY Act】

米国で審議中の暗号資産関連法案。分散性の程度によって、対象チェーンが非分散型金融取引プロトコルに分類される可能性があり、その場合は証券トークン化に際して登録義務などの規制対象になり得るとされる。本稿執筆時点では成立前の法案であり、確定した法的判断ではない。

【Asset LayerとInstitution Layer】

Web3の機能を二層に分けて捉える整理軸。Asset Layerは通貨・証券・DeFiなど資産を生成し移転する層を指し、Institution Layerは権限・来歴・委任・合意といった制度の一部を記録・検証・執行する層を指す。後者は制度そのものの代替ではなく、制度の特定機能を支える基盤として理解される。

【単一尺度化】

多元的な価値を一つの指標へ圧縮すること。価格に限らず、いいね数・投票数・評判スコアなど、複雑な評価を一次元の数直線に並べ替える仕組み全般に共通する。理由・文脈・確信度・少数意見といった周辺情報が、圧縮の過程で失われる点が中心的な論点になる。